Input-output table   拡張産業連関表

本研究所では,政府公表の産業連関表を拡張して「次世代エネルギーシステム分析用産業連関表」を作成しました。

1. 産業連関表とは?

産業連関表

産業連関表は,1930年頃,アメリカの経済学者ワシリー・レオンチェフによって考案された経済統計表です。日本では総務省統計局が5年に一度,基本となる詳細な表を公表しているほか,47都道府県でも作成されています。また,地域間,国際間をリンクした産業連関表も開発されています。 わが国の産業連関表の精度は,世界でもトップレベルの水準です。

この表を縦方向にみると各部門の投入構成が,横方向にみると産出(販路)構成がわかります。そして,これらの情報は,経済の各部門間の相互依存関係を分析するために使われます。さらに,経済の分析にばかりではなくライフサイクルアセスメント(LCA)研究などの環境分析のためにも応用されています。

2. 2011年次世代エネルギーシステム分析用産業連関表

Input-output table for analysis of next-generation energy system for 2011

政府公表の2011年産業連関表(統合中分類表)を拡張した以下の表を作成しました。(文字をクリックするとエクセルファイルが開けます。)
各表の詳しい内容は総合解説編を参照してください。

excelファイル

Electrical transmission/distribution sectors for 2011

政府公表の2011年統合中分類表の事業用電力部門および電力施設建設部門を,行列ともに発電部門と送配電部門に分割した取引額表,および投入係数表,逆行列表

excelファイル

Extended renewable energy sectors for 2011

Iの表の事業用発電部門と,発電施設建設部門を行列ともに,原子力,火力,水力,および各種の再生可能エネルギー部門に分割した取引額表,および投入係数表,逆行列表(2011年時点で記述された再生可能エネルギーは風力と地熱のみである。)

excelファイル

Extended renewable energy sectors for 2030

2011年の電力部門を含め各部門のCT(総生産額)が現状のままで,もしも電源構成だけが2030年に想定される比率であったとした場合の取引額表,および投入係数表,逆行列表

※再生可能エネルギー発電と再生可能エネルギー発電施設建設部門,および電気自動車:EV部門の投入係数ベクトルは、excelファイルの「投入係数表」シートの緑色のついた部分をご覧ください。

excelファイル

Sector Classification

Ⅴ  付帯表
excelファイル

CO2 Emission Coefficients Table

pdfファイル

Overall Commentary

※ご利用に当たっての注意
本産業連関表のデータをご利用いただく際には、出典として「早稲田大学・スマート社会技術融合研究機構・次世代科学技術経済分析研究所」 のweb site (http://www.f.waseda.jp/washizu/index.html) から入手した「2011年次世代エネルギーシステム分析用産業連関表」であることをご明記下さい。 また、この表をご利用いただいた結果生じた一切の損害・不利益・不都合について、当研究所は一切の責任を負いません。

※なお、関連する論文は、以下の通りです。

・ Ayu Washizu, Satoshi Nakano “Creation and application of the 2011 input-output table for the next-generation energy system” Institute for Advanced Social Sciences(IASS) Working Paper Series, IASS WP 2019-E001, p.1-18, October, 2019

謝辞
本表の作成は,科学研究費補助金(基盤研究(C))(課題番号15KT0121研究代表:鷲津明由),科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究)(課題番号16K12663研究代表:鷲津明由),環境省・ (独)環境再生保全機構の環境研究総合推進費(課題番号2-1707研究代表:有村俊秀)における研究成果です。

3. 2005年次世代エネルギーシステム分析用産業連関表

Input-output table for analysis of next-generation energy system for 2005

政府公表の2005年産業連関表(統合中分類表)を拡張した以下の表を作成しました。(文字をクリックするとエクセルファイルが開けます。)
各表の詳しい内容は総合解説編を参照してください。

excelファイル

Electrical transmission/distribution sectors for 2005

政府公表の2005年統合中分類表の事業用電力部門および電力施設建設部門を,行列ともに発電部門と送配電部門に分割した取引額表,および投入係数表,逆行列表

excelファイル

Extended renewable energy sectors for 2005

Iの表の事業用発電部門と,発電施設建設部門を行列ともに,原子力,火力,水力,および各種の再生可能エネルギー部門に分割した取引額表,および投入係数表,逆行列表(2005年時点で記述された再生可能エネルギーは風力と地熱のみである。)

excelファイル

Extended renewable energy sectors for 2030

2005年の電力部門を含め各部門のCT(総生産額)が現状のままで,もしも電源構成だけが2030年に想定される比率であったとした場合の取引額表,および投入係数表,逆行列表

※再生可能エネルギー発電と再生可能エネルギー発電施設建設部門,電気自動車:EV,およびプラグインハイブリッド車:PHV部門の投入係数ベクトルは、excelファイルの「投入係数表」シートの緑色のついた部分をご覧ください。

excelファイル

Sector Classification

pdfファイル

Overall Commentary

Ⅵ  付帯表
excelファイル

Employment, Energy Consumption, and CO2 Emission Coefficients Table

pdfファイル

Commentary for Supplementary Table

4. 地域間次世代エネルギーシステム分析用産業連関表

Interregional input-output table for analysis of next-generation energy system for 2005

政府公表の2005年地域間産業連関表(統合分類53部門表)を拡張した以下の表を作成しました。(ファイルサイズが約38Mbありますので,ダウンロードされる際にはご注意ください)

excelファイル

Extended renewable energy sectors for 2005 and 2030

全国の2005年再生可能エネルギー組込取引額表・2030年再生可能エネルギー想定取引額表を9地域に展開した取引額表,および投入係数表,逆行列表

※ご利用に当たっての注意
本産業連関表のデータをご利用いただく際には、出典として「早稲田大学・スマート社会技術融合研究機構・次世代科学技術経済分析研究所」 のweb site (http://www.f.waseda.jp/washizu/index.html) から入手した「2005年次世代エネルギーシステム分析用産業連関表」であることをご明記下さい。 また、この表をご利用いただいた結果生じた一切の損害・不利益・不都合について、当研究所は一切の責任を負いません。

※なお、関連する論文は、以下の通りです。

・ 鷲津明由,中野諭,新井園枝『スマートエネルギー社会の産業連関分析に向けて―次世代エネルギーシステム分析用産業連関表の作成と応用―』,「経済統計研究」,第43巻Ⅲ号,2015年12月,p.12~31                 

・ Satoshi Nakano, Sonoe Arai, Ayu Washizu “Economic impacts of Japan's renewable energy sector and the feed-in tariff system: Using an input-output table to analyze a next-generation energy system”,2016, DOI: 10.1007/s10018-016-0158-1

・ 鷲津明由,中野諭,新井園枝『再生可能エネルギーの高度利用に向けて―地域間次世代エネルギーシステム分析用産業連関表の作成と応用-』,「経済統計研究」,第44巻Ⅲ号,2016年12月,p.21~38                 

謝辞
本表の作成は,平成23~26年度科学研究費補助金(基盤研究(B))「消費の多様性が環境負荷にもたらす影響と持続可能なライフスタイルに関する考察」(課題番号 23310033研究代表:鷲津明由),平成27~30年度科学研究費補助金(基盤研究(C))「スマートフードシステムと食のライフスタイルがもたらす環境効果分析」(課題番号15KT0121),平成28~30年度科学研究費補助金(挑戦的萌芽研究)「消費者行動変容を考慮した水素エネルギー社会の環境・経済効果分析」(課題番号16K12663)における研究成果です。