日本の経済学研究大学における早稲田大学の位置
[免責条項:ここで表明されている意見は私自身のものであり,いかなる形でも私の現在及び過去の所属の見解を表すものではない.]
- 日本の経済学研究大学における早稲田大学の位置がどのように変わってきているのか知りたいので,調べてみた.
- 国際誌への掲載で競争するというコンセンサスができつつある経済学でさえ,研究業績のランキング方法には,論文数ベースから被引用数ベースまで様々なものがあり,全ての人が納得できる方法はない.
- ここでは,Tilburg University Economics Rankingのトップ35ジャーナル[1]掲載論文数を用いる.選定雑誌はトップ5一般誌,分野トップ誌,トップ5に次ぐ一般誌がほとんどである.それらの雑誌に論文を掲載するのは非常に難しく,また各年の総被引用数やインパクトファクター(過去2年間に掲載された論文の平均被引用数)も高いので,そこへの掲載論文数で論文の平均的な質を考慮した各大学の研究水準を測ることができる.ここでのトップ35ジャーナルは,業界で定評のある,安田洋祐氏の「安田リスト:国内版」選定雑誌41誌とも大いに共通しており,考え方は近い.
- 対象とする大学は,長年トップ5と評価されてきた国立5大学(東京,一橋,京都,大阪,神戸;順不同)と,私学で随一の慶應,そして早稲田とする.経済学部系とその他の組織は区別せず,一括して扱う.
- 元データは1990年から2020年までの年次データである.年毎の論文数の変動が激しいので,それを均すため,過去5年間の移動平均(1994年から)を用いる.例えば,ある大学の2000年の値は,1996年から2000年まで5年間の年平均値である.
- 共著の割引など,研究者レベルまで見ないと分からない調整はしていない.詳しくは上記の元データを参照.
- 以下の図(とその背後にあるデータ)は次のことを示している:
- 2000年台までは,慶應・早稲田はトップ5大学より論文数が少ない.
- 2010年台に入ると,慶應・早稲田の論文数は急激に伸び,トップ5大学の一部を上回りつつある.
- 最新の2020年には,早稲田の論文数は8.4本(過去5年間の移動平均)であり,トップの東京(8.6本)に僅差の2位まで上昇している.以下,大阪(7.8本),一橋(7.0本),慶應(5.0本),京都(4.8本),神戸(3.6本).
- 最後の結果は,安田リスト(トップ41誌に2本以上掲載した研究者のリスト)掲載者の人数に基づくランキング(東京39名,大阪・早稲田24名,一橋23名,慶應22名,京都21名,神戸20名;2021年6月24日現在)とも整合的である.
- 一昔前まで日本の経済学界ではマイナーな存在であった早稲田は,現在トップを狙うまで急成長した.これから学部・大学院で経済学を志す若者,そして国内外の若手研究者は,このような業界地図の変化を考慮しながら進路を決めてほしいと思う(要するに,早稲田に来てください!).
[1] American Economic Review, Brookings Papers on Economic Activity, Econometrica, Economic Journal, Economics Letters, European Economic Review, Games and Economic Behavior, International Economic Review, Journal of Applied Econometrics, Journal of Business and Economic Statistics, Journal of Development Economics, Journal of Econometrics, Journal of Economic Behavior and Organization, Journal of Economic Dynamics and Control, Journal of Economic Growth, Journal of Economic Literature, Journal of Economic Perspectives, Journal of Economic Theory, Journal of Financial Economics, Journal of Health Economics, Journal of Human Resources, Journal of International Economics, Journal of Labor Economics, Journal of Monetary Economics, Journal of Money, Credit and Banking, Journal of Political Economy, Journal of Public Economics, Journal of Urban Economics, Journal of the European Economic Association, Quarterly Journal of Economics, RAND Journal of Economics, Review of Economic Dynamics, Review of Economic Studies, Review of Economics and Statistics, and World Bank Economic Review.
© 2021 内藤 巧
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